TikTokで自社商品のプロモーションをしたい！とご相談いただくんですけど、やっぱり事務所に依頼したほうがいいんでしょうか？

そうですね。うちのようなTikTok事務所には様々なクリエイターが所属しているので、商材の特性を見ながら、予算に応じた一番効果の出る人選・メニューを提案できますよ！

TikTokを活用したインフルエンサーマーケティングについて

マーケティング手法の一つとして、SNSでファンを多く持つインフルエンサーにプロモーションを依頼する、いわゆる「インフルエンサーマーケティング」が一般的になってきています。

テレビCMなど企業が直接消費者にPRする従来のマーケティングよりも、より身近な存在からの情報として受け取ることで、効果的に商品・サービス・ブランドの認知度アップと購買意欲の向上を実現できる手法として普及しました。

TikTokでも企業から依頼を受けて動画を制作し投稿するインフルエンサーマーケティングは最近かなり活発になっています。

なおTikTokのインフルエンサーは、正式には「TikTokクリエイター」と呼ばれていますが、巷ではTikTok＋クリエイターをあわせた造語として「TikToker（ティックトッカー）」と呼ぶこともあります。

TikTokの事務所・プロダクションとは？

TikTokで影響力をもつインフルエンサー「TikTokクリエイター」が所属する事務所のことで、主にメンバーの管理や育成を行っています。

企業のプロモーション案件のサポート業務などでTikTokクリエイターのキャスティングを行い、中にはコンテンツ企画などを行う事務所もあります。

studio15の場合はキャスティングから企画制作・撮影・分析までを一貫で行うTikTokの総合エージェンシーですので、丸投げもOKです。

TikTokの事務所の役割とは？

所属するTikTokクリエイターのプロモーション案件の管理を行います。

企業がプロモーションを依頼する際に、商品・サービスに対してどのTikTokクリエイターがマッチしているのか提案しキャスティング。

これまでのSNS（特にインスタグラマー）は事務所に所属していないインフルエンサーが多く存在しましたが、TikTokの人気インフルエンサー（TikTokクリエイター）はほとんどの場合、事務所に所属しています。

そのためTikTokにおけるPR・プロモーションは他のSNSと異なり、事務所に依頼するほうが効率的と言えます。

TikTokの事務所に任せるべき理由とメリット

ひとことで人気のTikTokクリエイターと言っても、そのジャンルは様々です。メイク、スキンケア、ダイエット、ファッションなど日頃からTikTokクリエイターが投稿しているジャンルがあり、フォロワーはその内容が好きで投稿をチェックしています。

商品・サービスと、ユーザーの興味・関心がマッチすることでインフルエンサーマーケティングの効果が発揮されるので、それが親和性が無い場合いいねも拡散も見込めません。

TikTokクリエイター自身も、自分の得意ジャンルであればフォロワーが望むことも把握していますし、コメントのやりとりも任せることができます。

TikTokでは「バズりやすい傾向があるもの」や、「過去にバズったことがあるもの」があります。（バズるとは「拡散される」、「話題になる」という意味）

そういったコンテンツ面で相談できるのも、事務所に任せるメリットのひとつと言えるでしょう。

また、TikTokに特化した事務所であれば最新情報も把握しているので、役に立つ情報を教えてもらえるかもしれません。

これは全ての事務所で行っているものではありませんが、TikTokの事務所ではどんな投稿が良いか、流行やこれまでのノウハウを元に提案をしてくれるところがあります。

TikTokにまだ慣れていない企業の場合、企画するのはかなり難しいはずです。メンバー不足で手が回らないということもあるでしょう。

企画提案をしてくれる事務所であれば、そういった部分が任せられるので、良質なコンテンツの制作と効率化を同時に計ることができます。

依頼するTikTokクリエイターを決める基準のひとつとして「フォロワーの多さ」がありますが、他にも「依頼のしやすさ（人柄）」「商品・サービスへの理解」も大切な要素です。

やり取りが噛み合わずコミュニケーションが取れなかった、商品・サービスを全く理解していなかったとなれば、炎上リスクが生まれる上、プロモーション効果も減少してしまうでしょう。

事務所を通して依頼する場合は、事務所側が管理してくれるので安心して任せることができます。

インフルエンサーマーケティングの失敗例

これまでのSNSでのインフルエンサーマーケティングにおいて、失敗例がいくつか存在します。

「費用だけかかって全く効果が無かった」というのも失敗に入りますが、中にはネガティブな印象が残ってしまった例もあるのです。

商品・サービスと全くマッチしていないインフルエンサーを起用してしまった

単純にフォロワー数の多さだけに注目していまい、商品・サービスに対して興味をもつ可能性の低いユーザー層にPRを行ってしまうと、コストだけがかかってしまいその効果は見込めません。

例えば、化粧品など20～30代女性向けの商品を、男性ファンの多いゲーム系インフルエンサーに依頼するようなイメージです。

フォロワーは興味をもつ可能性が低く、インフルエンサー自身も反響が少ないことによるマイナスイメージを負ってしまいます。

注意したいのが、インフルエンサーが20代女性だったとして、そのフォロワーが女性とは限らないという点です。

そのフォロワーのほとんどが男性ファンという場合もあるので、インフルエンサーの日頃の投稿内容に加えて、フォロワーの属性もきちんとチェックする必要があります。

商品・サービスのターゲット層と、インフルエンサーのファン層をマッチさせることが大切です。

ステルスマーケティング（ステマ）によって商品イメージが低下した

ステルスマーケティングとは、消費者に対してPRと明記せずに（PRであることを隠して）宣伝を行うことをいいます。「サクラ」「やらせ」と同じような意味です。

高評価の口コミに見せかけた宣伝方法を使ったり、悪質なものになると効果が無いものをあたかもその商品を使うことで改善されるかのような、虚偽の内容を投稿するものもあります。

「PR」と表記しないプロモーションはTikTokでは禁止されていますので注意しましょう。

PRっぽさが全面に出てしまいユーザーが興味を失ってしまった

PRっぽさとは、いわゆる「押し売り感」です。

いくら自分の好きなインフルエンサーであったとしても、企業側が情報をコントロールしすぎるとインフルエンサーマーケティングの強みを失ってしまいます。

企業側がアピールしたいポイントと、インフルエンサーが伝えたいポイントが異なる場合もあるのです。

そういったときには押し付け過ぎずにきちんと話し合い、お互いが納得できる点を見つけることが大切です。

インフルエンサーが事実と異なる情報を発信した・依頼内容を無視した

インフルエンサーが商品やサービスの特長など事実とは異なる情報を発信してしまい、トラブルになったケースもありました。

また、必ず伝えて欲しいと依頼した内容を無視したり、投稿回数を守らないケースも。逆に、企業側がサンプルとして提示した商品紹介文をそのままコピペして使ってしまう場合もあります。

企業側とインフルエンサーとの信頼関係が上手く構築できていなかった結果かもしれません。

SNSでプロモーションが禁止されている商材だった

SNSではプロモーションをすること自体は禁止されていませんが、商品の種類によっては禁止されているものがあります。ガイドラインで決まっていて、TikTokでは公式サイトで明記されています。

プロモーションの企画を進める前にきちんと確認しましょう。

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企業アカウントなら気を付けたい！安心・安全に運用するためのTikTokガイドライン

ギフティング（ギフト型報酬）商品が転売された

プロモーションの直接的な失敗とは異なりますが、ギフティング（ギフト型報酬）商品の転売も「失敗」と言えるでしょう。

ギフティング（ギフト型報酬）とは、自社商品を無償で提供するかわりにインフルエンサーにPRをしてもらう手法で、低コストで実施できるためインフルエンサーを大勢起用して実施されることがあります。

そのためPRが終了した際にフリマアプリで同じ商品が大量に出品されたことがあり、その結果、商品価値の低下につながってしまいました。

企業側が依頼する際にフリマアプリへの出品を禁止するルールは周知されつつありますが、中には約束を守らないインフルエンサーもいるのが現状です。

ギフティング（ギフト型報酬）では転売リスクの他にも、ユーザーがPR投稿を多く目にすることによって知名度はアップするものの、それが多過ぎるが故に不信感・嫌悪感を抱く場合もあります。

低コストで実施できるからと言ってむやみに行うと失敗を招くこともありますので、慎重に進めましょう。

インフルエンサーマーケティングは、主流なマーケティング方法の一つになりつつありますが、管理が難しいという側面もあります。

失敗するとブランドイメージの低下や、売り上げの減少などにつながる恐れもありますので、慎重に進めていった方が良いでしょう。

事務所に所属せず個人で活躍しているインフルエンサーもいますが、リスク回避のためには事務所を通して依頼することをお勧めします。

事務所に所属しているインフルエンサーは事務所側から管理・教育を受けているため、リスクを最低限に抑えることにつながるでしょう。

きちんと戦略や計画を立てて実施するほうが、リスク回避の面でも良いみたいですね！

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