TikTok Ad Awards 2026から見る広告トレンド｜2025との違いとノミネート傾向を分析

TikTok広告の優れたキャンペーンを表彰する「TikTok Ad Awards Japan」。

こんにちは、studio15編集部の阿部です。

2026年9月17日、「TikTok Ad Awards 2026 Japan」のノミネート作品が発表されました。
今回は全5部門で計22作品、複数部門へのノミネートを含めると延べ31作品が選出されています。各部門賞とGrand Prixは、2026年9月29日の贈賞式で発表予定です。※1

2025年と2026年を比較すると、ノミネート作品だけでなく、部門構成にも変化が見られます。

2026年は「Greatest Business Impact」が「Greatest Full Funnel Impact」へ、「Greatest Performance」が「Greatest E-Commerce & Performance」へ変更されるなど、TikTok広告の評価軸が再整理されています。

また、Greatest Innovative部門では「TikTok Symphony」など生成AIの活用も評価対象として明示されました。

こうした変化からは、TikTok広告が「動画を見てもらう」「コンバージョンを獲得する」といった個別の役割に加えて、コンテンツを起点に認知・検討・購買までをつなぐマーケティング基盤として活用されるようになっていることがうかがえます。

本記事では、TikTok Ad Awards 2025の受賞結果とTikTok Ad Awards 2026の部門・ノミネート作品を比較しながら、今後のTikTok広告・TikTokマーケティングで注目したい傾向をstudio15の視点から解説します。

※本記事は2026年9月18日時点の公開情報をもとに執筆しています。TikTok Ad Awards 2026 Japanの各部門賞およびGrand Prixは、2026年9月29日の発表後に追記予定です。

TikTok Ad Awards Japanとは？

TikTok Ad Awards Japanは、TikTok for Businessが広告主・広告代理店を対象に、高いクリエイティビティによってビジネスや社会にインパクトをもたらした広告キャンペーンを表彰するアワードです。

日本では2024年に初開催され、2026年で3回目を迎えます。※2

ちなみに、studio15は、TikTok Ad Awards 2025「Greatest Performance部門」にて「バルサン2024年秋施策」が入選しました。TikTok Shopの日本提供開始前に利用できた「Destination Links（2026年現在は使用できません）」を活用し、大きな成果を得られたことが入選のポイントであったと推察されます。

TikTok公式によると、2026年5月末時点でTikTokとTikTok Liteを合わせた国内月間利用者数は4,950万人を超えています。
若年層を中心としたSNSというイメージから、幅広いユーザーが日常的にコンテンツに接触するプラットフォームへと利用が広がり、企業によるマーケティング活用も進んでいます。※1

そのためTikTok Ad Awardsを見ることは、話題になったTikTok広告を知るだけではなく、TikTok上でどのようなマーケティング活用が評価されているのかを知る一つの手がかりになります。

なお、アワード名称の年度と、評価対象となるキャンペーンの実施年度は異なります。
「TikTok Ad Awards 2026 Japan」は、2025年1月1日から12月31日までにTikTokで配信されたキャンペーンが対象です。※2

一方、「TikTok Ad Awards 2025 Japan」は2024年の広告実績を対象としていました。※3

本記事では、キャンペーン実施年ではなく、アワード名称である「2025」「2026」に沿って比較します。

TikTok Ad Awards 2025と2026の違いは？

まず、部門構成の変化を見てみましょう。

2025年	2026年	変化のポイント
Greatest Business Impact	Greatest Full Funnel Impact	個別のビジネス成果から、認知・検討・獲得を横断する設計へ
Greatest Branding	Greatest Branding	認知・リーチに加えてブランドとの「深い関係性」へ
Greatest Performance	Greatest E-Commerce & Performance	CV・ROASに加えてEC・コマースを明示
Greatest TikTok Creator Collaboration	Greatest TikTok Creator Collaboration	クリエイター起用からブランドとの共創価値へ
Greatest Innovative	Greatest Innovative	TikTok Symphonyなど生成AI活用を明示

・2025年の部門定義は※3、2026年の部門定義は※2を参照。

2025年は、Business Impact部門で売上・購買・来店などのビジネス成果、Performance部門でコンバージョンやROASといった広告運用上の成果がそれぞれ評価されていました。

対して2026年は、Full Funnel Impact部門で「認知・検討・獲得の全フェーズ」が明記され、E-Commerce & Performance部門ではEC売上やアプリインストール、リード獲得、来店促進、会員登録まで評価対象が広がっています。

2025と2026の主な違いは、TikTok広告の評価対象が「個別施策の成果」から「認知から購買までをつなぐマーケティング設計」へ広がっていることです。

特にFull Funnel ImpactとE-Commerce & Performanceという2つの変更からは、TikTokが広告配信だけではなく、コンテンツ、クリエイター、広告、コマースを横断して活用されるようになっていることが読み取れます。

TikTok Ad Awards 2025では何が評価されたのか

2026年の変化を理解するために、まずTikTok Ad Awards 2025を振り返ってみます。
2025年の各部門賞とGrand Prixは以下の通りでした。※3

部門	受賞作品
Grand Prix	寝落ち配信／I-ne「YOLU」
Greatest Business Impact	セブンティーンチャイム／江崎グリコ
Greatest TikTok Creator Collaboration	『YOU ARE BUGS お前たちは、虫けらだ』／Netflix
Greatest Branding	カロリーメイト それぞれの音色 吹奏楽13パート／大塚製薬
Greatest Performance	メルカリ×GenZプロジェクト／メルカリ
Greatest Innovative	寝落ち配信／I-ne「YOLU」

TikTok for Businessは2025年の応募作品について、「確かなビジネスインパクト」「活用領域の拡大と多様化」「クリエイターとの共創による成果」「広告クリエイティブの進化」という傾向を挙げています。※3

この時点ですでに、再生回数だけではなく、売上や購買、ブランド形成、UGC、広告運用など、TikTok上で生まれた反応をどのようにビジネス成果へつなげたかが評価されていることが伺えます。

2025年Grand Prix「寝落ち配信」から見えること

2025年のGrand PrixとGreatest Innovative部門を受賞したのが、I-ne「YOLU」の「寝落ち配信」です。※3
新商品「ドリーミング バスタブレット」のプロモーションとして、アイドルグループ「超ときめき♡宣伝部」がTikTok LIVEを実施。

ライブ中にメンバーが寝落ちするという演出と、複数アカウントからの同時配信を組み合わせることで、ファンによる録画・切り抜き・共有が発生する構造をつくりました。※3

その結果、SNS上での話題化に加えて、発売初週には楽天市場の入浴剤カテゴリ週間ランキング1位、発売から2カ月で累計販売数100万個を突破しています。※3

ここで注目したいのは、企業が完成した広告動画を配信して終わるのではなく、ユーザーによる二次的な発信まで含めて設計されていたことです。

1. ブランドがきっかけをつくる。
2. クリエイターがコンテンツを生む。
3. ファンやユーザーが切り抜きや投稿によって広げる。
4. その熱量が購買へとつながる。

ブランドからユーザーへ一方的に情報を届けるのではなく、ブランド・クリエイター・ユーザーがコンテンツを介して関わる構造が、TikTok Ad Awards 2025で評価された一つの特徴と考えられます。

2026年の部門変更を見ると、この考え方がさらにマーケティングファネル全体へ広がっていることが分かります。

studio15が注目するTikTok Ad Awards 2026の5つの変化

studio15が今回の部門変更とノミネート作品から注目しているのは、TikTok広告が「広告クリエイティブ単体」だけではなく、コンテンツを起点にビジネス成果までつなげる設計も評価する方向へ広がっていることです。

2026年のノミネート作品を見ると、ブランディング、クリエイター施策、パフォーマンス広告を個別に考えるのではなく、一つのキャンペーンの中で複数の役割を持たせている事例が見られます。※1

ここから、今後のTikTokマーケティングで注目したい5つの変化を整理します。

変化1：「Business Impact」から「Full Funnel Impact」へ

まず注目したいのが、
Greatest Business Impact
↓
Greatest Full Funnel Impact
への変更です。※2

2025年のBusiness Impact部門では、TikTok広告による売上、購買数、来店数、アプリインストールなど、具体的なビジネス成果が評価対象となっていました。

一方、2026年のFull Funnel Impact部門では、認知・検討・獲得の全フェーズにおいてTikTokを戦略の中核に据え、一貫したコミュニケーション設計によって事業成長へ貢献したキャンペーンが対象とされています。

ここでは、
・認知をどのようにつくったのか。
・興味・検討へどう移行させたのか。
・検索やWebサイト訪問、EC、店舗などにどう接続したのか。
・それぞれの施策が一つの戦略としてつながっているのか。
といった、マーケティング全体の設計がこれまで以上に重視されていると考えられます。

TikTok for Business自身も、2026年に向けて認知から購買までを一貫して捉えるフルファネル戦略を掲げています。※4

今回の部門変更も、TikTokのマーケティング活用範囲が広がっていることを反映したものと考えられます。

変化2：「Performance」に「E-Commerce」が加わった

次に注目したいのが、
Greatest Performance
↓
Greatest E-Commerce & Performance
への変更です。※2

2025年のPerformance部門では、運用型広告を最適化しコンバージョンやROASを改善することが主な評価対象でした。※3

2026年はそこに「E-Commerce」が加わり、
EC売上の向上に加えて、アプリインストール、リード獲得、来店促進、会員登録など、幅広いビジネス成果が明示されています。※2

背景の一つとして考えられるのが、TikTok Shopにおけるコマース領域の拡大です。

日本では2025年にTikTok Shopが開始され、コンテンツとの出会いから購買までをTikTok内でつなぐ環境が整いつつあります。
TikTok公式もTikTok Ad Awards 2026の発表において、TikTok Shopによるショッピング体験に触れています。※2

これまでのTikTok広告では、
動画を見る → 外部サイトへ移動する → 購入する
という流れが中心でした。

TikTok Shopの登場以降は、
コンテンツを見る → 商品を知る → クリエイター動画やLIVEを見る → TikTok内で購入する
という導線も選択肢となっています。

また、TikTokはTikTok Shopと連動する広告ソリューション「GMV Max」など、コマース領域の広告機能も展開しています。※5

TikTok上で「コンテンツを見ること」と「商品を購入すること」の距離は、今後さらに近づいていく可能性があります。

変化3：ブランディングは「認知」から「関係性」へ

Greatest Branding部門自体は2025年から継続しています。
一方で、その定義には変化があります。

2025年は、ブランド認知拡大、フォロワー獲得、リーチ最大化、ブランドイメージ向上などが評価対象でした。※3
2026年では、ブランド認知の拡大やイメージ変容に加えて、ブランドとの深い関係性を構築することまで明記されています。※2

TikTokにおけるブランド形成は、広告を何人に見せたかだけでなく、その後のユーザー行動も含めて考える必要があります。
・コメントする。
・保存する。
・誰かに共有する。
・検索する。
・ブランドや商品をテーマに動画をつくる。
・元ネタを真似する。
こうした能動的な行動によって、ブランドとの接点が継続していくケースがあります。

2025年のBranding部門を受賞したカロリーメイトも、吹奏楽というコミュニティに入り込み、楽譜配布から「演奏してみた」というUGCへと発展させていました。※3

企業からユーザーへ情報を届けるだけではなく、ユーザーがブランドについて話したり、参加したりするきっかけをつくることも、TikTokにおけるブランディングの一つの考え方になっているといえます。

変化4：クリエイターは「誰を起用するか」から「何を一緒につくるか」へ

Creator Collaboration部門にも変化が見られます。

2026年は、広告主が介在することで、クリエイター単体では実現できなかった独自の魅力と拡散性を生み、ブランド課題を解決したキャンペーンが評価対象とされています。※2

つまり、クリエイターのフォロワー数や知名度だけでなく、
・そのクリエイターが普段どのような文脈で支持されているのか。
・ブランドが加わることで何ができるのか。
・双方の強みを掛け合わせることでどのようなコンテンツをつくれるのか。
といった共創の設計も重要になります。

2025年の同部門を受賞したNetflix「三体」のキャンペーンでも、映画・ドラマ紹介系クリエイターではなく、作品の世界観と親和性の高い宇宙・物理・SF・ミステリー領域のクリエイターが起用されました。

フォロワー数だけでなく、クリエイターが持つ文脈やコミュニティとの親和性を見ることは、今後も重要になると考えています。

変化5：生成AIが広告クリエイティブの評価対象へ

2026年でもGreatest Innovative部門は継続しています。

その中で2026年は、「TikTok Symphonyなどの生成AI機能」が明記されました。※2

実際に2026年のノミネート作品には、
「メルカリ×AIクリエイティブPDCA」
「AIか、現実か、真相は池袋で。」
など、AIを活用したキャンペーンも含まれています。

ここで注目したいのは、AIを使ったかどうかだけではありません。
生成AIによってクリエイティブ制作の速度が高まれば、広告制作では一本の完成度だけでなく、
・仮説をつくる。
・複数パターンを制作する。
・配信する。
・結果を分析する。
・次の制作へ反映する。
というクリエイティブPDCAの速度も成果に影響する可能性があります。

2025年のPerformance部門を受賞した「メルカリ×GenZプロジェクト」でも、複数のクリエイティブを制作・検証しながらPDCAを回し、CPAを前四半期比75％まで改善したことが紹介されています。※3

2026年は、こうした広告運用に生成AIを組み合わせる事例も増え始めています。
一方で、AIによって制作効率を高めながら、TikTok上でコンテンツとして受け入れられる表現を維持する必要もあります。

AIによる制作効率と、TikTokらしいコンテンツ表現をどのように両立するかは、今後注目したいテーマの一つです。

複数部門へのノミネートが示す「TikTok施策の統合」

TikTok Ad Awards 2026では計22作品が選出されていますが、複数部門へのノミネートを含めると延べ31作品です。※1
作品一覧を見ると、一つのキャンペーンが複数部門で評価されているケースがあります。※1

キャンペーン	ノミネート部門
日清食品 ポックンミョン×おひなさま	Full Funnel／Branding／Creator Collaboration
ケロリンお風呂メガネ	Full Funnel／E-Commerce & Performance／Creator Collaboration
完全メシ	Full Funnel／Creator Collaboration
ルンバで #床サイコー	Full Funnel／Branding
コンビニは冷蔵庫｜限界ちゃん Official MV	Full Funnel／E-Commerce & Performance
三ツ星ファーム – PERFORMANCE THEATER	E-Commerce & Performance／Innovative
メルカリ×AIクリエイティブPDCA	E-Commerce & Performance／Innovative

※TikTok Ad Awards 2026 Japan ノミネート作品一覧をもとにstudio15作成。※1

ここは、2026年のノミネート傾向を見る上で注目したいポイントです。

TikTok施策は、
・ブランディング施策
・獲得広告
・クリエイター施策
と完全に分けて考えるだけではなくなっています。

上記のような傾向から
・クリエイターコンテンツから認知が生まれる。
・そのコンテンツを広告として配信する。
・ユーザーのコメントやUGCが生まれる。
・検索やECへつながる。
・得られたデータを次のクリエイティブへ活かす。
のように、一つのコンテンツが、マーケティングファネルの複数フェーズで役割を持つケースが増えています。

複数部門へのノミネートが見られることも、TikTokマーケティングにおいて施策同士の境界が薄くなっていることを示す一つの材料と考えられます。

TikTok Ad Awardsから考える、今後のTikTokマーケティング

2025年と2026年を比較すると、これから企業がTikTokを活用する上での方向性も見えてきます。

注目したいのは、「TikTok用の広告動画をつくる」という発想だけでは、施策全体を設計しにくくなっていることです。
・コンテンツを起点に認知を生む。
・コメントやUGCによって興味を広げる。
・検索、Webサイト、店舗、TikTok Shopなどの購買導線へつなぐ。
・広告配信や購買から得られたデータを分析する。
・その結果を次のコンテンツへ戻す。

上記を意識した上で今後は、
Content → Community → Commerce → Data → Content
という循環をどう設計するかも、考え方として重要になるといえます。

「バズる動画」の先を設計する

TikTokマーケティングでは、再生回数が分かりやすい成果指標として使われることがあります。
もちろん、再生数は重要な指標の一つです。

一方、今回のTikTok Ad Awardsの部門変更を見ると、評価対象はその先にも広がっています。

動画を見た結果、
・ブランドをどう認識したのか。
・商品について検索したのか。
・コメントしたのか。
・保存したのか。
・誰かに共有したのか。
・UGCをつくったのか。
・商品を購入したのか。
・データを次の施策に活用できたのか。
企業がTikTok施策を考える際にも、
「100万回再生される企画をどう作るか」だけでなく、「100万回見られた後に生活者にどのような行動をしてほしいのか」まで設計することが重要になっていくと考えています。

広告・アカウント・クリエイター・コマースを分断しない

もう一つ注目したいのが、施策を組織単位で分けすぎないことです。

企業によっては、「広告運用は広告宣伝担当」「公式TikTokは広報、SNS担当」「インフルエンサー施策は広報、広告宣伝担当」「ECはEC担当」のように担当が分かれているケースもあります。

一方、ユーザーから見れば、いずれもTikTok上で接触するブランドコンテンツです。

2026年のFull Funnel Impact部門や、複数カテゴリーへノミネートされた作品を見ると、ブランド側もTikTok上のユーザー体験を一連のものとして捉える必要性が高まっていると考えられます。

studio15が考える、これからのTikTok活用

TikTok Ad Awards 2025と2026を比較すると、TikTokは広告配信の場としてだけでなく、企業と生活者が出会い、関係をつくり、購買までつながるマーケティングプラットフォームとして活用されるようになっています。

特に2026年は、
・フルファネル
・コマース
・クリエイターとの共創
・生成AI
という4つのキーワードが部門構成やノミネート作品から見えてきます。

一方で、広告機能やAIが高度化しても、TikTokでユーザーとの接点を生む中心には「コンテンツ」があります。
・続きを見たくなる。
・コメントしたくなる。
・誰かに送りたくなる。
・真似したくなる。
そして、その反応がブランドへの興味や購買につながる。

利用できる機能が増えるほど、「TikTok上でユーザーはなぜそのコンテンツを見るのか」という基本的な視点も重要になると考えます。

TikTok特化型マーケティング支援を行うstudio15

studio15では、TikTok広告運用だけでなく、公式アカウント運用、クリエイタータイアップ、ショートドラマ制作、LIVE配信、TikTok Shop、TikTok GOなど、TikTokを起点とした企業のマーケティングを幅広く支援しています。

TikTok Ad Awards 2026の変化からも、今後はこれらを個別の施策として考えるだけではなく、コンテンツを中心に、認知から購買までをどのようにつなげていくかという視点がより重要になると考えています。

TikTokを活用したマーケティングや広告、TikTok Shop、クリエイター施策などについてお悩みの企業様は、ぜひstudio15までご相談ください。

参考文献・出典

※1 TikTok for Business
「第3回『TikTok Ad Awards 2026 Japan』全5部門のノミネート作品を発表！」URL
※2 TikTok for Business
「第3回『TikTok Ad Awards 2026 Japan』エントリー受付開始！」URL
※3 TikTok for Business
「2024年の広告実績を表彰する『TikTok Ad Awards 2025 Japan』全5部門の部門賞とグランプリを発表！」URL
※4 TikTok for Business
「TikTok Year End Summit 2025」URL
※5 TikTok for Business
「TikTok World 2026」URL

執筆・監修

執筆・監修：阿部 孝裕 / studio15株式会社 マーケティング担当

TikTokに特化したマーケティング支援企業studio15のマーケティングを担当。TikTok Media Buying Professional Certificationを保有。TikTok公式アカウント運用、ショートドラマ活用、TikTok Shop支援、TikTok GO支援などを通じ、累計500社以上の支援実績から得た最先端の一次情報や、国内外の最新SNSトレンドを日本のビジネス向けに分かりやすく紹介。
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studio15株式会社は、TikTokに特化したマーケティング支援企業です。 TikTok MCN、TikTok Shop（TSP、TAP、CAP、ISV）、TikTok GO、ショートドラマなど、ByteDance社の公認パートナー資格を複数保有。 2019年創業以来、企業のTikTokアカウント運用、クリエイタータイアップ、広告運用、TikTok Shop・TikTok GO支援、ショートドラマ制作などを提供。 500社・6,000件以上の支援実績（2026年8月時点）と、所属提携クリエイター5,000組のネットワーク（2026年8月時点）を活かし、企業、クリエイター双方の成長を一気通貫で支援しています。 その実績をもとに企業向けに最新のトレンドやTikTokノウハウをお伝えする情報を発信しています。